リースのご利用で、お客様のご負担を軽減いたします。

月々わずかなリース料の支払いなので、一度に多額の購入資金を準備する必要はありません。

リースは税法上、経費として処理する事ができます。

リース料は、税制上、必要経費として処理でき、節税効果があります。

※会計処理については税理士、会計士にご相談ください。

リースは動産保険つきなので、万一もご安心下さい。

万一、火災、水害、落雷、爆発などで機械が破損しても保険が適用されますので大きな損害を受けずにすみます。

リースを利用すると、資産管理などのお手間を省きます。

設備を所有すると税金や保険料の納付など面倒な手続きが必要です。リースなら資産管理など複雑な償却計算、財務管理が不要です。

リースのご利用で銀行の借入枠を温存できます。

リースは「借入れ」ではないため、長期の資金導入と同じ効果をもちながら、銀行の借入れ枠に影響を与えません。

中途解約ができない

防犯カメラシステムのリースはレンタルと違って一般的には途中解約ができません。

※満了時までお使いいただかなければなりませんが、初期費用が無料となっております。
※一般的な例です。契約内容によって異なります。

一括購入に比べて支払い総額が割高になる

リース料率とは、物件金額に対して毎月お支払いただくリース料の割合[リース料率＝月額リース料÷物件金額（％）]のことをいいます。
料率は物件金額・リース契約年数によって異なります。
したがって、一括購入よりも支払総額が割高になります。
同じ物件であってもリース期間が短くなれば月々のお支払額が高くなり、リース料率は高くなります。

防犯カメラシステムの所有権が移転しない

リース契約にて導入した防犯カメラシステムの所有権は、終始リース会社にあります。
しかし、契約満了後に再度リース契約を組んでいただくと、リース料は大幅にお安くなります。